賃金決定のために人事評価制度を活用する会社もあれば、社員のモチベーションアップのために人事評価制度を導入する会社もあるなど、目的はさまざまです。評価基準も職能型・役割型・ジョブ型と会社によって異なり、時代によっても変動します。人事評価制度に正解はなく、会社方針による部分が大きいのですが、いずれにしても曖昧だった評価基準を明文化することで、評価する側の負担、評価される側の不公平感を軽減することができます。また、個々の課題が明確になるため、教育ツールとしても有効です。

設計・運用・構築

会社として何を重視し、何を評価するかを細かくヒアリング。社風や本質的課題を見極めたうえで、会社がイメージする良い人材とは何か等の基準を設け、評価項目を明確化。どのタイミングで、誰が、どう評価するかを組み立てていきます。

人材育成への有効活用

社員の中には、ステップアップの方法がわからないことにストレスを感じ、やる気を失うといったケースも。評価基準が明文化さていることで、社員にとっては今後の課題や目標を設定しやすいといったメリットもあります。